この先、半年間の消費者のマインドを示す「消費者態度指数」が3か月ぶりに悪化しました。下げ幅は、およそ6年ぶりの大きさです。

内閣府が発表した3月の消費動向調査によりますと、この先、半年間の消費者心理を示す「消費者態度指数」は前月より6.4ポイント悪化して、33.3となりました。

3か月ぶりの悪化で、新型コロナの影響でマイナス8.9ポイントとなった2020年4月以降で最大の下げ幅です。

中東情勢の不透明感を受けたもので、内閣府は消費者心理の基調判断を先月の「改善に向けた動きがみられる」から「弱含んでいる」に引き下げました。

一方で、原油価格の高止まりから物価の上振れが意識され、1年後の物価が「上昇する」と回答した人は、この半年で最も高い93.1％となっています。