GMやホンダの米国販売、3月に大幅減－ガソリン高が自動車需要圧迫

（ブルームバーグ）：主要自動車メーカーの米国販売が2026年1－3月（第1四半期）に減少した。ガソリン価格の上昇が自動車市場を圧迫し始めている。

ゼネラル・モーターズ（GM）の1－3月の販売台数は9.7%減少した。大型スポーツタイプ多目的車（SUV）「キャデラック・エスカレード」と「シボレー・サバーバン」は2桁の減少率を記録した。同社によると、3月の販売台数は17%減少した。

ホンダと同社の「アキュラ」ブランドは1日、1－3月の合計販売台数が4.2%減少したと発表した。3月の12%減が響いた。トヨタ自動車も3月は同様に厳しい結果となった。1－3月期全体ではほぼ横ばいだったが、3月単月では8.5%の落ち込みとなった。

自動車メーカー各社は25年3月との比較で厳しい状況に直面している。当時、トランプ米大統領の関税発動前に購入を急ぐ動きで販売が急増していたからだ。ただ、業界は他の面でも課題に直面している。購入負担の問題に加え、イラン戦争の影響で1ガロン当たり平均4ドル超に上昇したガソリン価格がもたらす新たなリスクも突きつけられている。

現代自動車の北米事業トップ、ランディ・パーカー氏は「ガソリン価格の高騰は当面続く可能性が高い」と述べ、「確かに、この状況は消費者にハイブリッド車や燃費効率について再考させるきっかけとなっている」と指摘した。

ガソリン価格が数カ月にわたり高止まりすれば、2月末に始まったイラン戦争の前から減少が見込まれていた米自動車販売に、さらなる下押し圧力がかかる恐れがある。

紛争によるインフレ懸念の高まりで、米連邦準備制度理事会（FRB）が利下げに踏み切るとの見方が少なくとも短期的には後退している。業界調査会社エドマンズ・ドット・コムによると、1－3月の自動車ローンの月額支払い平均は過去最高の773ドル（約12万円）に達しており、自動車購入者が求める金利負担の軽減が遅れる可能性がある。