近年では、高齢者の増加と健康度の向上を背景に「アクティブシニア」と呼ばれる健康で社会参加にも積極的な高齢者の消費が存在感を増している。

旅行業界やレジャー産業、健康関連など、アクティブシニアの消費拡大は経済に恩恵をもたらしている。

日本全体としての消費を維持する観点でシニア世代の存在は大きい。その活動的な購買行動をいかに支援していくかが、経済の活性化の鍵を握ると言えるだろう。

アクティブシニア市場が拡大中

日本は世界でも有数の長寿国であり、2024年時点で65歳以上の人口は3,625万人と、総人口の約29%を占めるに至った。少子化と人口減少が進む一方で、高齢者人口は今後も増加傾向にあり、2040年には約3,928万人、全体の35%を占めると推計されている。

このうち比較的健康で自立した「アクティブシニア」層は、従来の「支えられる高齢者」というイメージを覆し、積極的な消費者として注目を集めている。

日本のアクティブシニア市場の拡大は、高齢者の増加と健康度の向上が背景となっている。高齢者の健康度の向上について、体力テストの点数は伸長しており65～79歳の人々がこの20年間体力の面では「5歳程度若返っている」と言える。

このような背景のもと、健康で社会参加にも積極的なアクティブシニアは、単に医療や介護を必要とする存在ではなく、自らの趣味や学び、旅行、健康づくりに前向きな消費者として市場に大きな影響を及ぼしている。

人口減少下でも増え続けるシニア層は、今後の日本経済における貴重な消費主体であり、存在感を増していくことが想定される。