ＦＲＢの９月利下げ観測に揺らぎ、今週発表のＣＰＩ注目度高まる

（ブルームバーグ）：債券市場では今年に入り、米連邦準備制度が９月までに利下げを再開するとの見方がほぼ確実視されていた。

だが最近、その確信が揺らぎ始めた。こうした新たな疑念によって、今週発表されるインフレ指標への注目度がますます高まっている。統計結果は、連邦準備制度の今後の措置に対する市場の見方を左右する。また、米国債が大きな変動も伴いつつも上期に記録した５年ぶりの好パフォーマンスを、今後も維持できるかを占う試金石となる。

クレジットサイツの投資適格債およびマクロ戦略責任者ザカリー・グリフィス氏は、米消費者物価指数（ＣＰＩ）の数字が「下期の連邦準備制度の方向性やリスク資産に対する市場のセンチメントを決定付ける可能性がある」と語る。

７月初めに発表された一連の雇用関連指標を受け、今月開催の連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）会合での利下げの可能性はほぼ排除された。９月会合についても、利下げが確実視されていた６月終盤とは異なり、市場に織り込まれている確率は約70％にとどまる。

こうした状況の中で、15日に発表される６月のＣＰＩで重要度が増している。バークレイズのストラテジストによると、６月のＣＰＩは近年、市場予想との乖離（かいり）幅が大きくなる傾向がある。

トランプ米大統領が導入した関税措置の影響で物価上昇圧力が高まる兆しが見られれば、９月の利下げに対する疑念が一層強まり、利回り上昇を見込む投資家にはプラス材料となり得る。逆にインフレ抑制が示されれば、早期の金融緩和観測が再び勢いづく可能性もある。

ブランディワイン・グローバル・インベストメント・マネジメントのポートフォリオマネジャー、トレーシー・チェン氏は、今後発表されるインフレ指標に「関税戦争の影響が顕在化するだろう」とし、「９月に利下げを実施する理由は見当たらない。労働市場の底堅さと、リスク資産市場の過熱感は利下げを正当化しない」との見方を示した。

チェン氏は、長期金利がインフレ加速に脆弱（ぜいじゃく）な点や財政支出の見通し、海外勢の需要変化を踏まえ、利回り曲線がスティープ化する可能性が高いとみている。