(ブルームバーグ):北米クレジット市場の不安を反映する指標では、7カ月ぶりの懸念の高まりが示された。2月の米個人消費支出(PCE)価格指数でインフレ率の高止まりが示され、トランプ政権の関税政策が物価に及ぼす影響への憂慮が深まったほか、個人消費にも陰りが見えたことが背景。
マークイットCDX北米高利回り指数は28日に0.6ポイント低下の105.14と、調整ベースで昨年8月以来の低水準に落ち込んだ。指数の低下はクレジットリスクを巡る認識の高まりに伴う。
また、クレジットリスクの高まりを反映して上昇するマークイットCDX北米投資適格指数は2ベーシスポイント(bp、1bp=0.01%)上昇の61.2bpと、調整ベースで2週間強ぶりの高水準となった。
リスク市場は28日に総じて軟化。今週発動予定の米関税に対する懸念の高まりを一部反映した形だ。ボストン連銀のコリンズ総裁は27日、関税が少なくとも近い将来にインフレ率を押し上げるのは「不可避」と見受けられると語った。
このほか、28日のS&P500種株価指数は2%下落した一方、米10年債利回りは11bp低下の4.25%となった。米ミシガン大学が発表した3月の消費者マインド指数(確報値)は2年強ぶりの低水準に落ち込み、貿易戦争激化を背景とする消費者のストレスの兆候に注目していた投資家に不安が広がった。
クレジットサイツのマクロ戦略責任者ザカリー・ グリフィス氏は28日早い時点で、「米国債相場上昇と株価下落、スプレッド拡大という典型的なリスクオフが見られる日だ」とし、データでは「スタグフレーションのさらなるサインが示唆された」とコメントした。
原題:US Credit Fear Gauge Shows Most Angst Since August After PCE (1)(抜粋)
もっと読むにはこちら bloomberg.co.jp
©2025 Bloomberg L.P.