（ブルームバーグ）：10日の東京株式相場は上昇。外国為替市場の円安を受けて半導体関連などのテクノロジー株が買われている。米国の金融株高が追い風となる銀行のほか、陸運やサービス、食品など内需関連も堅調。

朝方は両指数ともに下げに転じる場面もあったが、為替が円安に振れる中で徐々に買いが広がった。ソニーグループ株が2.4％値上がりしてＴＯＰＩＸの上昇に最も貢献。指数を構成する2132銘柄のうち1489が上昇、522が下落している。

楽天投信投資顧問第二運用部の平川康彦部長は、短期的な割安感から買いを入れる投資家もいると話す。物色の対象が食品セクターなど業績や株価の変動が比較的小さい銘柄にシフトしていると述べた。

個別では第一三共株が急落。英アストラゼネカと共同で開発中の肺がん治療候補薬の臨床試験結果が悪材料視され、約１カ月ぶりの日中下落率となった。

東洋証券の大塚竜太ストラテジストは、来週に日米で金融政策決定を控えて本格的なリバウンド局面に入るのはまだ先だろうと指摘。株価は当面神経質な展開で落ち着かないのではないかとみていた。

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• 東証33業種中30業種が上昇、銀行が上昇率トップ、医薬品が下落率トップ
• ＭＳＣＩアジア太平洋指数は0.1％高

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