iPS細胞の実用化　まだまだ続く正念場

これまでにiPS細胞由来の再生医療等製品として、「リハート」「アムシェプリ」の２つが公的保険の対象となりました。

ただ、いずれの製品についても製造販売は条件・期限付きで認められたいわば「仮免許」の段階です。ここから本承認を経て、医療として広く普及させるためには、7年以内に有効性を証明するためのデータを集める必要があり、まだ正念場が続いているような状況です。

一方、この2製品が本承認を取得すれば、ほかの企業もiPS細胞を使った再生医療への取り組みに弾みがつくとの見方もあり、患者や医療関係者からの期待が高まっています。

これに対しiPS細胞の生みの親である山中伸弥教授は、今後の課題について、①「資金や人材が途切れ、開発が止まる『死の谷』をどう乗り越えるか」、②「安定して大量に製造する技術の確立とコストの削減」の2点を指摘。

このうち「死の谷」の克服について、山中教授が理事長を務めるiPS財団も後押しをしたいと話していました。

iPS細胞の誕生から20年。時を経たいま、iPS細胞を活用した新たな治療法の開発は、糖尿病や脊髄損傷などさまざまな疾患で進んでいます。

患者の期待に応えることができるのか。日本発、関西発の技術への注目が集まっています。

（2026年9月24日放送 MBSテレビ「よんチャンTV」内『特集』より）