東日本大震災の発生からまもなく15年です。15年の年月が流れる中、未曾有の大震災を教訓に「南海トラフ地震」の対策・取り組みもアップデートされてきました。そうした対策・取り組みの“現在地”を、シリーズ「防災アップデート」としてお伝えします。

今回は「大きな地震が発生する可能性が高まった時」に発表される2つの情報、「北海道・三陸沖後発地震注意情報」や「南海トラフ地震臨時情報」について、高知大学の原忠教授の解説とともにお伝えします。

◆高知大学 原忠 教授◆（はら・ただし）
高知大学 教育研究部 自然科学系 理工学部門 教授。防災推進センター副センター長。愛媛大学大学院 連合農学研究科 教授（兼任）。専門は地盤工学で、防災にも精通。わかりやすい話し方に定評があり、高知県内を中心とするメディアにも出演し、災害・防災に関する知見を発信している。

2025年7月30日、ロシアのカムチャツカ半島沖を震源とするM8.7の地震が発生し、東日本～西日本の太平洋側を中心に「津波注意報」が発表され、高知県内でも最大で60cmの津波を観測しました。

また12月には、青森県東方沖でM7.5の地震が発生し、八戸市で最大震度6強を観測。そして年が明けた2026年1月には、島根県東部を震源とするM6.4の地震が発生し、鳥取、島根の両県で「最大震度5強」を観測しました。

このように、直近1年ほどを見ても規模の大きな地震が全国各地で発生していて、地震・津波への備えが重要であることを改めて思い知らされています。