シニア世代に特に注意を

ダークパターンの対策団体が8月18日に発表した調査によると、解約を途中で諦めてしまう割合は一般消費者（21～64歳）では1.4%。しかし65歳〜74歳になると12.9%と一気に跳ね上がる。

モバイルプリンス氏は「長い休みや年末年始のように家族や親戚が集まる機会に、お父さんお母さんに『解約忘れてない？』と声をかけて、一緒に明細を確認してほしい」と呼びかける。ただしその際、「責めない」ことが大事だという。

「こういう仕掛けは気をつけても引っかかってしまうものなので、家族に怒られるかもと思ったら、大丈夫だと言ってしまう。怒らないと伝えた上で確認しましょう」（モバイルプリンス氏）

また、例えば月額で課金されるアプリなら、「消しただけでは解約にはならない」という点も見落としがちなポイントだ。「アプリ本体」「アカウント（会員登録）」「有料プランの契約」の3つは、それぞれ別物と覚えておこう。