「地域全体で子どもを育てる」　当事者意識が必要

部活動や地域クラブの指導には、地元のプロスポーツチームも加わるなど、様々な地域展開の取り組みが進められています。ただ、都市部と地方では指導者やスポーツクラブの有無など環境が異なることから、それぞれの地域の実情に合わせることも必要となってきます。

「地域全体で子どもを育てる」という当事者意識を持ち、指導者や財源の確保に取り組むなど、子どもたちがスポーツのできる環境を守っていかなければなりません。

（友添秀則教授）
「地域の最適解は地域にある。それぞれ地域ごとに違うようなクラブ運営が行われる必要があると思っていますし、金太郎飴のように同じような形の地域クラブばかりではない。むしろそういう形じゃないほうが永続性もあるし、将来の持続可能性もあると思っています」

（スタジオ）
ー取材した甲野アナウンサーです。ここ数年、学校から地域へと部活動の形が大きく変わってきていますね。
（甲野良輔キャスター）
ー背景にあるのは、少子化や教員の働き方改革により、今までの体制で部活動を運営することが難しくなっているからですが、今回、国が新たに具体的な地域展開への時期を示したことで、部活動の現場でも移行に向けた動きが慌ただしくなってきました。映像では岡山市の学校の活動を紹介しました。この地域展開の主体は具体的には市町村の自治体になります。岡山県は、今年4月に地域展開に関するガイドラインを出していて、環境整備などの責任主体は学校単位から市町村に移行していくとしています。そのうち例えば岡山県北の勝央町では、今年9月から休日の部活動が廃止されます。さらに平日の部活動も来年度中には廃止する方針です。少子化と教員の働き方改革を進めていくためとしています。地域の実情に合わせた部活動の地域展開が求められていきそうです。