SNS全盛時代にあって、新聞やテレビなど伝統的な報道機関の持つ影響力や存在感は相対的に弱くなったと指摘される。しかし、健全な民主主義社会には専門的に報道に携わる組織あるいは個人が不可欠であることは論をまたない。そして、そうした人たちの取材報道活動＝ジャーナリズムを時代にあわせてアップデートするために必要な議論の素材として、ジャーナリズム論の第一人者、専修大学ジャーナリズム学科の山田健太教授による連載をお届けする。

いまなぜ「ジャーナリズム」なのか～連載をはじめるにあたって～

1980年代から一貫して強まるメディア批判は2000年代に入り本格的なスマホ・SNS時代を迎え、伝統的な基幹メディアであるテレビ・ラジオや新聞は、もはや無用なメディアとすら評される事態になっている。昨今のいわゆる「オールドメディア批判」の内実は、従来の言論報道活動をむしろフェイクニュースであるとして否定する一方で、正しいかどうかとは関係なく刺激と分かりやすさを追及したネット上の情報発信が喝采を浴びる状況を現す言葉でもある。

これはまさに「ジャーナリズム」なるものが大きく変容していることを意味する。ジャーナリスト（記者）が現場に赴き、さまざまな立場の関係者の話に耳を傾け、事実をとことん追求し、チェックにチェックを重ねて偏見や誤りを排除し、自分たちが発信する知識や情報に責任をもって視聴者や読者に届けるという行為が、重要視されないということになる。

ネット上ではむしろ、嘘であればあるほど面白く、面白いほど拡散し、拡散するほどマジョリティとなり、多数化した情報・主張は正しい、すなわち真実とみなされるという事態が進行しているからだ。

こうした「嘘であるほど真実」という倒錯した現実を前に、ますますもっともらしい理由付けで、相手を激しく罵倒したり嘲笑したりすることが「正義」とみなされる傾向が進む。それは同時に、もともと薄かった日本社会におけるジャーナリストあるいはジャーナリズムに対するリスペクトが、いっそうなくなっていくということでもあるし、自由勝手な物言いが、言論の自由であるとのはき違えが進むことでもある。

民主主義社会がきちんと機能するための重要な要素は、その社会（コミュニティ）を構成する市民が十全な情報を入手でき、それらをもとに自由に議論し相互の納得の中で最善の選択肢を得ることができるということだ。そのためには制度的な保障として、言論・表現の自由がきちんと保障されていること、そうした自由を行使する真っ当なジャーナリズム活動が存在していて言論公共空間を提供し続けていることが必須である。

いまの日本社会（あるいはアメリカをはじめ世界の多くの国があてはまるともいえるが）は急速に、先に触れたとおりジャーナリズム活動が希薄化するとともに、その前提条件たる言論の自由も縮減する傾向を色濃く有している。

そうしたなかで、言論報道機関に属しジャ－ナリズム活動に従事する放送人・新聞人自身が、どんどん自信を失いつつある状況にある。テレビの作り手自身がテレビを見放し動画配信サイトに没頭したり、新聞の書き手が紙の新聞をそもそも手にすることすらない状況もある。

作り手自身が興味のない番組や新聞を、視聴者・読者がおもしろいと思うはずはないだろう。逆説的ではあるが、受け手が面白いと思う番組や紙面を作っていくためには、現場のジャーナリスト自身がもっと取材現場でエキサイティングな日常を送り、ワクワクしながら報道をすることに尽きる。

とりわけ若いジャーナリストがもっと元気が出る、好きなことができる取材・報道現場になるために、そしてシニアのちょっとくたびれてきたディレクターやデスクがもう一度生き生きとしたジャーナリズム活動を取り戻してもらうために、いくつかの議論の素材を提供していきたい。

もちろん、あくまでもきっかけであって、実際に一歩を踏み出すかどうか現場の皆さん次第であることは言うまでもない。そしてまたここで示す素材は、情報の受け手である一般市民にとって真っ当なメディア批判の材料となり、傍観的批判・否定ではなく一緒に強靭なジャーナリズムを社会に形成していくためのよりどころになることを願う。

そしてなにより生徒や学生の皆さんにとって、単なる情報処理能力としてのメディア・リテラシーを超えた、問題発見・解決を含む情報検証能力としての「ジャーナリズム・リテラシー」獲得のための一助になることを強く期待する。

なお、「ジャーナリスト」という呼称に抵抗がある放送人や新聞人、出版人も多いことと想像する。同様に、自分がしている番組作りや表現活動を「ジャーナリズム」でくくってほしくないと思う現場の皆さんも多いことであろう。一方で、伝統的な大手メディアである新聞・放送・出版という媒体の枠を超え、インターネットの世界で活躍するジャーナリストが数多く存在している。それからすると、ジャーナリズムやジャーナリストにこだわること自体の「時代遅れ」との声が聞こえてきそうだ。

しかしここでは、いったんそうした居心地の悪さは忘れて、場合によってはこれらのワードを自分なりの馴染みの言葉に置き換えて、自由で豊かな言論表現活動をどう持続させていけるか、そのためのある種の制度保障をどうすればよいかを考えることをしてほしい。

そのうえで、現時点で法社会制度の中に組み込まれている以上、その中核的な取材報道活動をジャーナリズムと呼ぶこと、それに従事するプロフェッショナルな専門職業人をジャーナリストと呼ぶことをお許し願いたい。