災害時にエネルギー供給の「最後の砦」とされるLPガスの供給体制を確認するため、大分県内すべての事業者が参加する訓練が8年ぶりに実施されました。

5日、中津市で行われた総合防災訓練は、県LPガス協会が実施したものです。

訓練は、南海トラフ地震が発生した想定で、県との災害時協定に基づき、避難所にボンベを運びLPガス設備を設置。さらに、ガスによる発電や炊き出しなど、実際の活用手順を確認しました。

（県LPガス協会・山田耕司会長）「LPガスはいつでもどこでも使えますが、まだ完全に設置されてない避難所もありますので、今後も協会としてアピールしていきたい」

LPガスは備蓄や分配がしやすいことから、国の基本計画で災害時のエネルギー供給の「最後の砦」と位置づけられています。