◆「無料・匿名・同じ悩み」解決の糸口か

今回の調査では、若者の相談ニーズとして
「無料で相談できる」が５０・９％
「（相談）相手が同じ悩みを持っている」４５．５％
「匿名で、自分が誰かを知られない」４３．９％
「だれにも相談したくない」も８・３％という結果でした。

ＲＥＡＤＹＦＯＲの市川衛さんは、若者に親しみのあるインターネットやＳＮＳなどのデジタルツールを使って、「無料」「匿名」「相談員も同じ悩みを抱えたことがある」などの条件が整えば、相談へのハードルを下げられる可能性もあると話します。

調査では、「今回サポートを受けて、今後、公的機関やＮＰＯによる何らかの支援を受けてもいいと思うようになりましたか」という質問に対し、８割近くが「支援を受けてもいい」と答えています。

市川さんは「他者に助けを求めて果たされなかった経験がある若者も、一度食料や金銭の支援を受けて『応えてもらえた』という経験をすれば、意識改革ができて次の支援につながる」との期待感を示しました。

今後は、デジタルツールを使った手法を全国の支援団体に広め、継続的な若者支援につなげたいということです。