（ブルームバーグ）：15日の日本市場は米国とイランの和平合意成立を受け、ホルムズ海峡の通航再開への期待感から株価、円、債券がすべて上昇するトリプル高となる公算が大きい。

米国とイランを仲介しているパキスタンは、レバノンでの停戦を含め両国間の和平合意が成立し19日に署名される見通しだと発表。ホルムズ海峡に関して、トランプ米大統領は「通航料なしでの開放」を承認すると表明した。合意内容の詳細はまだ伝わっておらず不透明感はあるものの、状況が改善することへの期待感から投資家心理が上向きそうだ。

株式は大幅な上昇が見込まれる。ただ、米アンソロピックが米国政府の指示を受け、人工知能（AI）モデル「ミュトス（MYTHOS）5」と「フェイブル（FABLE）5」へのアクセスを全ての利用者向けに停止したことから、これまで急騰してきたAI関連銘柄には警戒感が出る可能性もある。イラン停戦合意とあわせて、原油高の悪影響を受けてきた景気敏感株などへの資金シフトが起こる可能性もあるだろう。

為替市場では、有事のドル買いの巻き戻しが入り、ドルが幅広い通貨に対し下落。円も朝方の取引で一時0.3%上昇し、159円台後半で取引されている。

また、米ウェスト・テキサス・インターミディエート（WTI）原油先物は一時3月上旬以来の安値を付け、１バレル＝80ドル割れ目前まで迫った。和平合意を受けてインフレ懸念が和らぐことから、債券も買われやすい展開となりそうだ。

（注：表中の終値は米国時間終値。円相場は対米ドル、前営業日比は円の対ドル変化率。米10年金利の前営業日比は変化幅（単位：%ポイント）。日経平均の前営業日比はシカゴ・マーカンタイル取引所清算値と大阪取引所清算値との比較。シカゴ取引所が休場の場合は大阪取引所の夜間終値と通常取引終値の比較。金は1トロイオンス当たりのドル建て価格）

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