アジア株総崩れ、中東緊迫化と原油高で－韓国株が一時売買停止に

（ブルームバーグ）：週明け9日のアジア株式市場は総崩れの展開。中東情勢の緊迫化と原油価格の上昇を受け、投資家はリスク回避姿勢を強めている。

韓国総合株価指数（KOSPI）が一時8%超下落し、アジア株の下げを主導している。先週は11%下落していた。半導体大手サムスン電子とSKハイニックスがともに10%余り値下がりし、主要指数を再び押し下げた。株価急落を受け、韓国取引所は取引を20分間停止した。

東京株式市場では日経平均株価の下げ幅が一時3800円を超え、取引時間中として2カ月ぶりに5万2000円を下回ったほか、中国、香港、台湾、マレーシア、フィリピンなどの主要株価指数が軒並み下落。MSCIのアジア指数は一時5%を超える下げとなった。

アジア株に影響を及ぼしているのはイラン戦争だ。アジア地域がホルムズ海峡を通過する燃料輸送に大きく依存していることが一因だ。人工知能（AI）ブームを背景にテクノロジー株が大幅高となった後だけに、利益確定の動きが強まり、韓国株は売りの矢面に立たされている。

フィボナッチ・アセット・マネジメント・グローバルのチョン・インユン最高経営責任者（CEO）は「イラン紛争が想定より長期化するとの懸念から、韓国株にとって厳しい一日が続いている」と指摘。「当面はエクスポージャーを縮小するのが最も賢明な判断だ。これは戦術的な対応にすぎない。多くの投資家は再参入のタイミングをうかがうだろう」と語った。