（ブルームバーグ）：大手テクノロジー企業の投資妙味が薄れる中、バンク・オブ・アメリカ（BofA）のストラテジストによれば、米中間選挙を控え最も有望な投資先は米国の中小型株だ。

マイケル・ハートネット氏率いるチームは、トランプ大統領がエネルギーや医療、クレジット、住宅、電力の値下げを狙う「積極的な介入」が、エネルギー大手や製薬会社、銀行、大手ハイテク企業といったセクターの重しになっていると指摘。その結果、米中間選挙に向けた「ブーム」の主な受益者は中小型株になるとしている。

ストラテジストらは「トランプ大統領の支持率が、アフォーダビリティー（暮らし向き）への対応という政策転換によって上昇するまでは、メインストリートにはロング、ウォールストリートにはショートだ」とリポートに記した。

投資家は最近、人工知能（AI）がもたらす混乱への懸念を背景に物色の矛先をハイテク株から外している。代わりに注目しているのが、トランプ政権が取り組む生活費の引き下げがプラスに働きそうな取引だ。成長見通しの改善に敏感な一連の企業も相対的に良好なパフォーマンスを示している。

BofAによると、資産軽量型から資産重量型へのビジネスモデルの転換は、「マグニフィセント・セブン」と呼ばれるハイテク株の市場主導権に対する「重大な脅威」を示唆している。

同行は、大手ハイテク企業によるAI関連の設備投資額が今年、約6700億ドル（約105兆1300億円）に達し、キャッシュフローの96％を占めると推定している。これは2023年の40％から大幅に増加した水準で、「もはや最良の財務基盤を持ち、最大規模の自社株買いを行う存在ではない」とストラテジストらは述べた。

原題：BofA’s Hartnett Says Midcaps Are Best Play Ahead of US Midterms

（抜粋）

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