（ブルームバーグ）：米玩具メーカーのマテルは５日、2025年通期に売上高が増加に転じる見通しを取り下げた。輸入玩具に関税をかけるトランプ米大統領の政策を理由に挙げた。

同社は２月、「バービー」人形やミニカー「ホットウィール」をはじめとする玩具の売上高が通期に最大３％増加すると予想。３年間続いた売上高の横ばいまたは減少傾向から脱するとしていた。また利益増加も見込んでいた。

だがこの日の１－３月（第１四半期）決算発表時に、 「不安定なマクロ経済情勢と変化する米関税状況を踏まえ」、通期ガイダンスを「休止する」と表明した。

マテルは自社製品の４割弱を中国で製造しているが、トランプ大統領は中国からの輸入品に145％の関税を課した。イノン・クライツ最高経営責任者（ＣＥＯ）はインタビューで、マテルは関税撤廃を求める業界団体の米玩具協会の主張を支持する姿勢を示した。

同ＣＥＯは「潜在的な影響を相殺するための緩和措置を講じている」と語った。マテルは通期の経費節減目標を8000万ドル（約110億円）と、従来の6000万ドルから引き上げたほか、サプライチェーンの分散化を進めており、一部玩具を値上げする予定だ。

ガイダンス撤回は、ホットウィールやアクションフィギュアの販売増で好調だった１－３月期決算に影を落とした。

１－３月期売上高は2.1％増の８億2660万ドルで、アナリスト予想７億8860万ドルを上回った。調整後１株損失は３セントに減少し、赤字幅はアナリスト平均予想の10セントより小幅にとどまった。

原題：Mattel Pulls 2025 Forecast, Citing Tariffs’ Impact on Toys (1)（抜粋）

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