石川県の被災地で、仮設住宅の整備を支援した福島県の職員が県庁に戻り、雪のなかでの苦労を話しました。

石川県で仮設住宅の建設を支援した県土木部の建設技術担当の職員が福島県庁に戻り、被災地の状況を報告しました。3人の職員は能登半島地震で被害が大きかった能登町や輪島市などで1月15日から2週間、仮設住宅を建設する際の手順の作成や、建設される候補地の状況確認などを行いました。

県北建設事務所・菅谷真典主任建築技師「雪が積もってしまうと現地を見てもわからない状況もあって、雪が解けてみると実は地割れが起きていたということもあったので、現地をちゃんと確認して、それをみなさんと共有しながら建設していくというところが大事だと改めて感じた」

報告を受けた県土木部の曳地部長は、「東日本大震災でこれまで多くの仮設住宅を整備してきたそのノウハウを石川県の方々に伝えることができた」と話し、職員の労をねぎらいました。