自然保護を呼びかける際に、協力的な人には短い情報の提供が、非協力的な人には動画での訴えが有効であることが、長野県環境保全研究所などの研究で明らかになりました。

インターネット上で全国の20歳から69歳までを対象に「高山植物の保全のために寄付をしても良いと思うかどうか」について、説明なし、短い説明、長い説明、動画の説明の4つの条件でアンケートを行い、8,400人余りから回答を得ました。

その結果、もともと環境保全に協力的だった人は、短い説明を提供した際に最も寄付の金額が増え、もともと非協力的だった人の場合は動画の情報を提供した時に寄付の額が最も増えたということです。