作業服のワークマンの店頭に、「着るだけで疲れが取れる」とうたう部屋着や肌着が並んでいます。ニトリにも、ドン・キホーテにも。ワークマンだけで、2026年に入ってからの8カ月で累計販売数が1,200万着を超えました。休む時間は増えているのに疲れが取れない人たちが、「回復」をお金で買い始めています。この服で誰が儲かり、国は何を確かめているのか。疲労回復ビジネスの核心について、リサーチャーのcomugiが解説します。

（TBS Podcast『コムギコ：資本主義をハックしろ!!』2026年9月24日配信『何もしてないのに、疲れる。なぜ休む時間は増えているのに、疲れは取れないのか？』より）

マッサージなどの施術所数はコンビニと同等？　それでも、行く人は1割

厚生労働省の統計では、あん摩マッサージ指圧やはり、きゅうといった国家資格を持つ人がいる施術所は、全国におよそ9万カ所。コンビニがおよそ5万6千店ですから、街のもみほぐし店や整体を数に入れなくても、コンビニと同じくらい、あるいはそれ以上の数があることになります。

ところが、マッサージ業の倒産は、2026年4月の東京商工リサーチの集計で、接骨院なども含めて2025年度に過去30年で最多になりました。8割以上がお客さんの減少による販売不振で、ほとんどが小さなお店です。

なぜお客さんが来ないのか。リクルートのホットペッパービューティーアカデミーが2026年6月に発表した、都市部に住む15歳から69歳を対象にした調査では、もみほぐしのような施術をこの1年に受けた人はおよそ1割。市場の規模も、前の年から1割ほど縮んでいます。疲れている人は多いのに、お店に来る人はごく一部です。では、お店に来ない人たちは、回復をどこで買っているのでしょうか。