専属の薬剤師になんでも相談“かかりつけ薬局”の現場を取材

全国に950店舗以上を展開する「クオール薬局」では、1人1人に専属の薬剤師を担当としてつけることで、薬以外の健康の相談などもできる体制をとっています。

クオール薬局調布店 薬剤長 伊藤隼人さん
「顔見知りの関係なので、お話の内容や会話のトーンなどで、体調が変わったことに気づきやすくなります。」

薬剤師にとって会話は患者の体調を見抜く重要な仕事。会話を通して病気を未然に防いだり、重症化を防いだりするきっかけとなります。

利用している80代の女性はー
「マンツーマンで話せるので安心して薬をいただける。気楽に聞けるというところが、助かってますね。」

さらに、かかりつけ薬局には薬代の節約につながるというメリットもあります。
日本で飲み残されている薬は年間で約500億円と言われています。
かかりつけ薬局なら余っている薬を把握できるため、医師と調整して無駄な薬代を減らすことができるのです。
また、値段の安いジェネリックへの切り替えも提案してくれます。
例えば、皮膚の保湿剤では先発品ヒルドイドが531円なのに対し、同じ有効成分のジェネリックなら189円と、342円も安くなります。※100g・3割負担の場合

薬局は「処方箋がないと行きづらい」など、少しハードルが高く感じられがちですが、
クオール薬局では気軽に訪れてもらうきっかけにと、薬局の二階で週に一度、体操教室や将棋のイベントを開催。コンビニと併設した店舗も増やし、より立ち寄りやすい工夫をしています。

クオール薬局調布店 薬剤長 伊藤隼人さん
「薬だけでなく、ご自身の健康を相談できる場所というイメージを持っていただけたらと。世間話をしに来る方もいらっしゃるぐらいなので、何でも相談していただけたらと思います」

恵俊彰：
余っている薬が500億円ってすごいですね。

医療ジャーナリスト 森まどか氏：
高齢化に伴って、複数の持病をお持ちの方は、薬が色々なところから出ていてより複雑化しているんです。
そうすると飲み残してしまったり、薬の形状が少し大きくて飲みにくいからやめてしまったり、症状が治まったから自分の判断でやめてしまったりして、薬が残っている方はかなりいらっしゃいます。

「かかりつけ薬剤師制度」は、2016年から始まっています。
しかし、当初はかかりつけ薬剤師を決めることで、指導料や管理料などの費用が発生していました。
そのためか、2020年の政府の調査では、かかりつけ薬剤師の普及率は7.6パーセント程度と低い水準でした。

しかし2026年年6月の診療報酬改定で、かかりつけ薬剤師を決めるだけなら料金は発生せず、電話でのアドバイスや、自宅を訪問してお薬の飲み方やパッケージなどを一緒に整理してもらうなどのサービスが行われた時のみ費用が発生する形に変わっています。