ヤクルトレディを支える“ヤクルト保育所”の魅力

乳製品飲料大手の「ヤクルト」にとって欠かせない存在といえば、企業や家庭に直接販売を行う「ヤクルトレディ」。

全国におよそ3万人いるヤクルトレディは（2026年3月末日現在）、ヤクルトの乳製品売上数量の半分を占めるほどだといい（2025年4月～2026年3月累計）、会社としても人材確保が重要な命題になっています。そのために、ヤクルトが取り組んでいるのが「保育所の運営」です。ヤクルトグループが運営する保育所は全国で実に720か所（2026年4月1日現在）。一般の人も利用は可能ですが、基本はヤクルトレディのための保育所であるため、スタッフは優先的に利用することができます。今年4月、待機児童数が9年ぶりに増加し、保育所探しが再び課題となる中、これは大きなメリットです。
ヤクルトの保育所を利用するヤクルトレディの金子由美佳さんは2歳のあおいちゃんを週5日預けており、保育所に預けた後、職場に向かいます。
金子さんの職場は保育所からわずか5分ほどの距離にあり、「すぐに駆けつけられるところが一番いい」と話します。

保育所では、おやつにヤクルトが提供され、工作ではその空きカップが使われるなど、ヤクルトならではの光景が見られます。さらに、販売会社によっては、勤務日でない平日でも子どもを預けることが可能。週3日勤務の金子さんも、あおいちゃんを週5日預けているといい、「休みの日預かってくれるのが大きいですね。静かな家にいるのが今一番いいなと思ってて」と、自分の時間も大切にできているようです。さらに、保育料については認可保育所で平均1万円、認可外でも平均6,000円と、相場に比べて非常に安く利用できます。
ヤクルトの担当者は、「ヤクルトレディを選ぶ女性が増加し、働き手の確保や、長く働き続ける環境づくりにつながっています」と効果を語ります。

人材確保が企業の大きな課題となる中、働き手とその家族を支える福利厚生を充実させる動きは、今後もますます増えていきそうです。