全国の小中高校など公立学校で通信環境が十分に整備されている学校が全学校の63.9%となり、2年前のおよそ3倍に増えたことが文部科学省の調査で分かりました。

文科省は去年（2025年）12月から今年（2026年）1月、都道府県や市町村の教育委員会などを通じて全国の小中高校、特別支援学校など3万1818の公立学校を対象に、校内の生徒数に対する通信環境が「必要な速度」に達しているか調査しました。

その結果、63.9%の学校が「必要な通信速度」を満たしていて、2023年度の21.6%から大幅に増加したことが分かりました。

2028年度には、およそ95%の教育委員会などで管轄する全学校が基準に達する見通しだということです。

文科省は、デジタル人材の育成などを掲げた「GIGAスクール構想」に基づき、2019年から児童・生徒に1人1台の端末を配布してきました。

一方、通信環境の整備は十分に進んでおらず、文科省はWiFi機器の置き場所を変えたり、通信契約を変更したりして、各地の学校の通信環境を改善させたということです。

今後、動画や生成AIなど負荷がかかる活動が増えると、現在の基準では対応できなくなる可能性もあり、「教育現場を見守り、十分な速度を保てるようにしたい」としています。