イランにある世界最大規模のガス田にイスラエル軍が攻撃。イランは報復を行うなど、さらなる攻撃の応酬への懸念が高まっています。

イラン国営テレビは、18日、南部にある世界最大規模のガス田「サウスパース」の関連施設が攻撃を受けたと報じました。

アメリカのニュースサイト「アクシオス」は、イスラエル軍がアメリカと調整し、承認を得たうえで空爆を実施したとしています。

この攻撃についてトランプ大統領は先ほど、自らのSNSに「アメリカはこの攻撃について全く知らなかった。イランがカタールを攻撃しないかぎり、イスラエルがこれ以上、この貴重かつ重要なガス田を攻撃することはない」と投稿しました。

ただ、ロイター通信は、トランプ政権がホルムズ海峡の安全確保などのため、新たに数千人の兵士の中東派遣を検討していると報じています。

一方、ガス田への攻撃を受け、イランの革命防衛隊は、湾岸諸国の石油やガス関連施設に報復攻撃すると警告。

その後、カタールでは、世界最大のLNG＝液化天然ガスの輸出・生産拠点がある北部の工業都市ラスラファンにイランのミサイル攻撃があり、火災が発生しました。

また、サウジアラビアは油田の多い東部の州にドローン攻撃があり、迎撃したとしています。

こうした事態などを受け、原油価格の指標となるアメリカのWTI原油先物価格は、一時、1バレル＝100ドルを突破しました。

記者
「まもなくイギリス・ロンドンにあります国連の専門機関で、ホルムズ海峡の船の航行について話し合う会合が開かれます」

IMO＝国際海事機関の事務‌局長は臨時の会合で、ホルムズ海峡周辺で船への攻撃により少なくとも7人の船員が死亡し、およそ2万人がペルシャ湾周辺の船内に取り残されていると明らかにしました。

こうした中、サウジアラビアでは、アラブ諸国を中心に、イスラム諸国による外相会合を開催。サウジアラビアの外相は「必要と判断された場合、報復する権利を持っている」と軍事攻撃も辞さない姿勢を示しました。