このトイレが注目される背景にあるのが大規模災害です。

去年1月の能登半島地震では最大およそ13万世帯が断水し、避難所でも水を使えない状態となりました。

さらに断水から復旧しても排水設備などが壊れている場合もあり、災害時のトイレの問題が浮き彫りとなりました。

ヤマゲンが開発したトイレはこうした問題の解決策としても期待されていて、県内外の行政や民間企業で利用が始まっています。

ヤマゲン　近藤公一郎社長：
「実際に見ていただいて、使っていただいて、これは何も言わなかったら普通のトイレだよねというレベルまで来ている。お話を聞きたい、今から設置するというところが複数ある」