RCCや中国新聞社など、5つの報道機関が開いた原爆投下後の写真展で、収益が広島市に寄付されました。

広島市役所には、中国新聞社の関係者が訪れ、企画展「ヒロシマ1945」の入場料収益などの一部、100万円を広島市に寄付しました。

「ヒロシマ1945」は、原爆投下後の写真や映像の展示会で、RCCなど５社が連携して、先月までのおよそ３か月間、東京で開催していました。

中国新聞社の岡畠鉄也 社長が「東京での開催で集客を気にしていたが、期間中３万7000人が来場し、好評だった」と説明すると、松井市長は「当時のことを知り、考えるきっかけになった」と評価しました。

中国新聞社　岡畠鉄也 社長
「今の核兵器の状況に危機感を抱いている方々、平和を希求する方々が足を運んで下さった。我々メディアにとっても大きな意義があったのかなと」

寄付金の100万円は、原爆ドームの保存に使われるということです。