夏休みなど長期の休み期間中、小学生たちが友だちと遊べていない実情が浮き彫りになりました。

特定非営利活動法人「放課後NPOアフタースクール」が小学生の子どもがいる共働き、または就労しているひとり親の1200家庭を対象にアンケート調査を行ったところ、長期休み中、友だちと遊ぶ頻度が「週1回未満」の子どもが6割（58.6%）に上ったことが分かりました。

年収別で見ると、300万円未満の家庭では、友だちと遊ぶ頻度が「週1回未満」の子どもは7割（67.7%）と平均より多かったということです。

アンケートでは、他にも、低所得層の子どもを中心に、キャンプや旅行などの体験活動や居場所が不足していて、孤立しがちな状況にあることが浮き彫りになりました。

調査を行った「放課後NPOアフタースクール」の平岩国泰代表理事は、「所得に限らず多くの子どもや保護者が長期休みの過ごし方に不満や困りごとを抱えている。子どもたちは希望通りに遊べておらず、長時間、留守番している子どもも多い。こうした現状は、各家庭の工夫だけでは解決できず社会全体での対策が必要だ」と述べた上で、学童保育の環境改善や、地域の居場所の充実が求められると指摘しています。