急激に成長してきたEV電気自動車の市場だが、世界の販売台数は2023年から伸び悩んでいる。EVの巻き返しの鍵はどこにあるのか。

世界でEV失速の理由　巻き返しのカギはどこに？

埼玉県にある電気自動車専門の中古車販売店「EvCArS」。店頭には、テスラや日産のリーフといった各社の人気EVが並ぶ。この日、愛車のテスラ「モデル3」から新しいモデルに乗り換えを希望する男性客が査定に来ていた。「日産などが電気自動車やっていたが、やっぱりテスラがいい。これからいろいろな機能が開発されて、どんどん便利になって使いやすくなればいい」。

着実に利用者を増やしているEVだが、世界のEV市場は成長の壁に直面している。調査会社のマークラインズによると、EVの販売台数は、2022年は66.4%の増加率だったが、2023年は25.8%にとどまった。その一方で、エンジンを積んだハイブリッド車は15.2%から2023年は31.4%と倍増している。失速の背景については、新しいものに飛びつく顧客層が一巡したという見方や、2024年1月にアメリカを襲った大寒波で、多くのEVが立ち往生したことが大きなニュースになり、EV離れが加速したという見方も出ている。

イーロン・マスク氏が経営するEVの代名詞、アメリカのテスラの株価は、2023年末と比べて3割ほど下落している。そして一番の課題が、充電インフラの不足。電気車専門中古車販売店「EvCArS」の佐久間竜一社長は「充電ネットワークと考えるとまだ物足りなさすぎる。過渡期というか、これからが成長時期になっていくという段階」と語る。現在、公共の充電施設は国内に約3万基あるが、国はこれを2030年までに15万基に増やす方針だ。また、マンションなど集合住宅での充電施設の設置も急がれる。

2018年創業の企業「ユアスタンド」はマンションなどの集合住宅に向け、EVの充電設備を設置している。ユアスタンド 東日本営業部の松延大樹部長は「戸建てであれば、自身で入れるのは簡単だと思うが、マンションだと合意形成を取ったり、運用のルールを決めたりがあるのでそこに提案をさせてもらっている」。

EV向けの充電設備の設置を検討する、横浜市内のマンションの自治会が、住民539世帯を対象にアンケートを実施したところ、36.5%に当たる197世帯が、マンションに充電設備ができるなら、EVの購入を検討すると回答した。実際、2018年の会社創業時と比べ、マンションでEVの充電施設を設置する件数は大幅に増えているという。

ユアスタンド 東日本営業部　松延大樹部長：
年間数件っていうところから、2023年で100件近くになって、2024年はそれの倍近く。将来的な需要は予想していたが、今こんなに出てくるのかと驚いている。

EVの更なる普及に向けて、充電ネットワークの構築が今、急ピッチで進んでいる。世界のEV市場に精通している伊藤忠総研の上席主任研究員 深尾三四郎氏をゲストに迎えて話を伺う。