イラン情勢をめぐってホルムズ海峡に敷設された「機雷の除去作戦」への参加を検討しているのがNATO＝北大西洋条約機構です。そのNATOが導入を進める最新鋭の「掃海ドローン」の開発現場にJNNのカメラが入りました。

ホルムズ海峡を事実上封鎖しているイラン。数十発の機雷を敷設したとも言われていて、船舶の航行を妨げています。

アメリカ　トランプ大統領
「ホルムズ海峡で商船の脅威となるイランの能力を徹底的に破壊していて、30隻以上の機雷敷設艦を撃沈した」

アメリカ軍が機雷の処理を行っていますが、全ての処理には半年近くかかるとされています。こうした中、ベルギー北西部の港町にある工場で進められているのが掃海ドローンの製造です。フランスの企業が4年前からここを拠点に開発しています。

記者
「こちら魚雷のようなドローンなんですけども、先端に爆薬が搭載されていまして、発見した機雷に向けて爆発する仕組みになっています」

海底に沈められた機雷の除去は、3つのドローンで行われます。まず、ソナーを搭載した『探査ドローン』が水深300メートルまで20時間以上かけてスキャンします。機雷を見つけると、次に『カメラ付きのドローン』が機雷の状態などを確認。最後には自爆型の『掃海ドローン』が船から発射され、機雷に照準を合わせて、爆発します。

記者
「いま、実験用のプールにドローンを沈めて調整などが行われます」

エグゼイル社　開発担当者
「すべて遠隔で操作できます。無人機のヘッド部分を動かしています。カメラで機雷の位置を確認することができます」

現在は一日に2機製造することを目指し、通信機能の改良などが続けられています。これまで機雷除去には大型の掃海艦が危険海域まで出動し、ダイバーが直接、機雷を確認するなど危険が伴っていました。しかし…

エグゼイル社　開発担当者
「私が無人水上艇の操作権限を持っています。つまり、ボスです。警笛を鳴らしてみましょう」

掃海ドローンを運ぶ船は、最大およそ25キロ離れた場所から遠隔で操作することができ、危険海域の中まで部隊を送らず機雷を除去できるのです。

すでに、ベルギーとオランダの海軍が購入したほか、ホルムズ海峡での機雷除去を検討するNATOは4000万ユーロ、およそ74億円でフランス企業と契約し、掃海ドローンの導入を進めています。

ドローンを開発する企業の共同代表は…

エグゼイル社　ファビアン・ナポリターノ共同代表
「ホルムズ海峡で、私たちの技術は実際に使用されます。機雷をより迅速に掃海できます。掃海ドローンで、ホルムズ海峡の状況が早く改善することを期待しています」

ヨーロッパ各国は、戦闘終結後に向け、掃海ドローンなどによる機雷除去を行うための準備を進めています。