戦争や核兵器のない世界の実現に役立ててほしいと9日、自治労山口県本部が山口市の被爆者支援団体に寄付金を贈りました。

森本正宏 執行委員長が県被爆者支援センター「ゆだ苑」の八代拓 理事長に目録を手渡しました。組合員に呼びかけ約90万円を集めたということです。

自治労県本部　森本正宏執行委員長
「悲惨な体験をぜひ語り継いでいただいて、二度と核兵器を使われない平和な世界になるように活動を進めていただければと思います」

ゆだ苑によりますと被爆者手帳を持つ人は県内でも年々少なくなっていて、2025年3月現在で1377人ということです。

被爆者の記憶を記録するだけでなく、原爆に関する遺品についても保存や研究が進められています。

ゆだ苑　八代拓理事長
「原爆投下81年目になりましたけど、そうした81年前の現象が現在とつながっているんだとそういうふうに思っていただける機会になればいいなと思います」

寄付金は被爆者の健康診断や相談などに役立てるということです。