大阪大学や大阪健康安全基盤研究所などの研究グループは、下水中に含まれるインフルエンザウイルスの濃度から、その地域の患者数を予測できるようになったと発表しました。

これまでよりも約1週間早く流行状況が把握できるようになったということです。