気象庁の野村竜一長官はきょう（16日）行われた定例会見で、今年から使用が始まった「酷暑日」の名称や新しい防災気象情報について評価を述べました。

「酷暑日」は「暑さへの警戒を促した」と評価した一方、「線状降水帯直前予測」については精度が想定を下回っていることに触れ、「素直に残念だと思う」とコメントしました。

「酷暑日」は最高気温40℃以上の日を表す名称として今年の夏から使用が始まり、7月21日に岐阜県ではじめて記録されて以降、きょう（16日）までに、全国あわせて36地点で記録されています。

野村長官はこの名称について、「教育や建設などの現場で熱中症への警戒が高まっている。酷暑日が出たと明示的に知らせることで、人々の暑さへの警戒を高めた」と評価しました。

一方、「線状降水帯直前予測」は線状降水帯が発生する3時間前を目標に、発生の可能性が高まっていることを知らせる情報で、今年5月から運用が始まりました。

しかし、8月の千葉豪雨や石川県、富山県で発生した豪雨で「線状降水帯」が発生した際には、「直前予測」を発表することはできませんでした。

これについて、野村長官は、運用開始時には的中率50%、補足率80%の想定を掲げていたものの、9月9日時点で的中率33%、補足率69%と、想定していた精度よりも低い状況になっていると説明しました。

そのうえで、野村長官は「素直に残念だと思う」としたうえで、「今年の事例を分析して、来年度に生かしたい。線状降水帯の有無だけに注目するのではなく、地元の気象台が発表する情報も確認して大雨に警戒してほしい」と呼びかけました。