大分大学が認知症の早期発見や予防ツールの開発を目指し、別府市で大規模な研究をスタートします。

大分大学は別府市や民間企業と連携し、約5年かけて認知症の早期発見や予防ツールの開発を目指した大規模な研究を行います。

大分大学医学部の木村成志教授や薬品会社の関係者などが22日、別府市役所を訪問し今回の研究内容を長野市長に報告しました。

研究では今年9月から別府市在住の50歳以上90歳未満の800人から睡眠や心拍数の生体データを収集、血液なども採取してウイルスや細菌も検査します。

（大分大学医学部神経内科・木村成志教授）
「MCI（軽度認知症）の段階の方は約2～4割の方は健康に戻すことができる。個人個人を指導することによって健康になってもらい、住み慣れた街で長く暮らしてもらえるようにしたい」

大分大学ではアルツハイマー病の原因タンパク質の蓄積状況がわかる生体センサーを活用し、予防ツールの開発を目指します。