救急医療の迅速化を目指し、医療用アプリを活用した取り組みが県内で進められています。

県内の北部や離島では救急時に十分な医療体制を確保することが課題となっています。

こうしたなか、救急医療に携わる医師らでつくる「おきなわ急性期ネットワーク連絡協議会」は、CTやMRIなどの画像をスマートフォンで共有し、離れた場所にいる専門医がリアルタイムで助言できる医療関係者専用のアプリ「Join」の活用を進めています。

これにより、脳卒中など一刻を争うケースでも搬送や受け入れの判断を早め、治療までの時間短縮につなげられるということです。

おきなわ急性期ネットワーク連絡協議会の梅村武寛会長は、「地域による医療格差を少しでも減らし、県全体で救急医療を支える体制を広げていきたい」としています。

15の医療機関と4つの消防本部が「Join」を導入していて、協議会は今後も更に連携を広げる考えです。