アメリカとイスラエルによるイランへの攻撃を受け市場は朝から大きく反応しています。

まずは原油市場です。日本時間の2日朝には国際的な取り引きの指標となるWTIの先物価格は一時、去年6月以来の高い水準となる1バレル=75ドル台まで上昇しました。

先週末時点では1バレル=67ドル台でしたが、イランへの攻撃で原油の供給が滞るとの警戒感が強まったことで、先週末から12.4%と大幅な上昇となっています。

東京市場で取引されている原油の先物価格も上昇していて、「2026年7月物」は1キロリットルあたり7万2430円をつけ先週末から9%近く値上がり。およそ1年ぶりの高い水準です。

午前9時から取引が始まったきょうの東京株式市場では、日経平均株価が一時、1500円以上値下がりしました。

原油輸送の要となる「ホルムズ海峡」が事実上、閉鎖されたと伝わり経済に悪影響を及ぼすとの懸念から取引開始直後から売り注文が殺到しました。

また外国為替市場では円が売られ、円相場は一時1ドル=156円台後半まで円安にふれました。

原油など資源価格の上昇はエネルギーの多くを輸入に頼る日本にとって貿易収支の悪化につながるとの見方から円を売る動きが強まっています。

中東情勢の緊張の高まりを受け、上昇しているのは「金」の価格です。

大阪取引所で取引されている金の先物価格で、中心となる「2027年2月物」は一時、1グラムあたり2万8155円と、先週末から1100円以上、値上がりしました。

小売り価格も上昇していて、貴金属会社大手の田中貴金属によりますと、午前9時半に公表された店頭小売価格は2万9865円とこちらも先週末から1100円あまり上昇しています。