瀬戸内海で養殖のカキが大量死していることを受け、水産庁の長官らが瀬戸内市の漁業協同組合などを現地調査しました。

（邑久町漁業協同組合　松本正樹組合長）
「この中でもこれぐらいの量しか身が入っていないような状況です」

（水産庁　藤田仁司長官）
「これは完全に開いているということですか」

邑久町漁協を訪れたのは、水産庁の藤田仁司長官ら7人です。

調査は、瀬戸内海の各地で問題となっている養殖カキの大量死の現状を視察したいという、水産庁からの要望で実施されました。

邑久町漁協では、今シーズン、「2年・3年もの」が9割、「1年もの」が5割死滅しているということです。

藤田長官は、きょう（16日）水揚げされたカキを直接手に取って確認し、被害の状況などについて生産者から説明を受けました。

（水産庁　藤田仁司長官）
「海洋環境の変化はすごく激しいので、中長期的にどういう漁業を展開するか、海の使い方をするかをしっかり考えていかないといけないと思いました」

（邑久町漁業協同組合　松本正樹組合長）
「われわれ漁業者のことを見てくれているということを実感できました。これから漁業者がどんな工夫をしていけばいいかを探っていきたいという話をしました」

大量死に関しては、夏場の猛暑や少雨の影響が指摘されていますが、原因は特定されていません。水産庁は、今回の現地調査を通して、引き続き原因の究明に努めたいとしています。