今月8日に初めて発表された「南海トラフ地震臨時情報」について、インターネットでアンケート調査が行われ、情報の発表を知った人は8割以上にのぼり、「空振りしても構わないので情報を公表してほしい」と思っている人が4割を超すなど、この情報がおおむね好意的に受け止められていることがわかりました。

この調査は、東京大学総合防災情報研究センターの関谷直也教授の研究室が南海トラフ地震臨時情報が発表された翌日の9日から11日にかけての3日間で実施したもので、全国から9400の回答が得られたということです。

その結果、臨時情報が発表されたことを知った人は、「調査中」が82.3％、「巨大地震注意」が83％と、どちらも8割以上にのぼりました。

情報を得た手段は「テレビ」が84.6％と圧倒的に多く、次いで「ホームページなどのインターネット」の25.5％、「アプリの通知」の13.6％と続き、「フェイスブックやXなどSNS」は6.5％に留まりました。

また、この情報を知って「地震が起こると思ったか」尋ねたところ、「大きくはないが、地震が起こると思った」が最も多く44.8％、「大きな地震が起こると思った」が30％で、「地震が起こるとは思わなかった」は22.3％でした。

巨大地震注意の臨時情報によって、1週間以内に巨大地震が発生する頻度は「およそ数百回に1回」で、平常時の「およそ千回に1回」と比較して発生確率が高まっていると伝えられたことで、この情報を地震予知の情報のように受け止めた人もいるかもしれません。

さらに、情報を知った後にどんな行動をとったか尋ねたところ、「テレビから情報を得た」が最も多く62.5％、次いで「インターネットから情報を得た」が34.4％でした。

そのほか、「特に何も行動をとらなかった」は21％、「水や食料などの備蓄を確認した」は19.7％で、情報が発表された後の人々の行動は限定的だったとみられます。

そして、今回初めて発表された臨時情報への受け止めについては、最も多かったのが「空振りしても構わないので、南海トラフ地震に関連する情報は公表してほしい」の41％で、「命にかかわる情報なので、どんな情報も提供してほしい」の32％が続きました。

これに対し、「確率が低い情報は出さないでほしい」という意見も10.9％ありましたが、臨時情報について比較的、人々が好意的に受け止めている様子がうかがえます。