イギリス・オックスフォード大学の研究所が47か国を対象にした調査で、ニュースを「避けている」という人の割合が4割にのぼり、増加したことが明らかになりました。

調査報告書はオックスフォード大学ロイタージャーナリズム研究所が発表したもので、今年1月から2月にかけて47か国の9万人以上を対象に調査が行われました。

それによりますと、ニュースを積極的に避けることが「時々ある」、または「よくある」と答えた人が39％にのぼり、29％だった2017年の調査から10ポイント増加しました。不安や無力感を引き起こすことなどが要因だとされていて、ウクライナや中東で続く戦闘が影響している可能性があると指摘しています。

さらに、「ニュースの多さに疲れを感じる」と答えた人の割合は39％で、2019年の28％から増加。日本では21％が「ニュース疲れ」をしていると回答しました。

また、若年層を中心に多くの人がインターネットやSNSからニュースを得る傾向にありました。

ニュースを得る手段としての利用率では、動画投稿アプリ「TikTok」が13％で、「X」の10％を初めて上回りました。