全国的に増加している山岳遭難の救助活動に素早く対応するため、山形県警がきょう山形ドローン協会と協定を結びました。

登山人気などもあり、全国的に山岳遭難は増加傾向で、警察によりますと、去年県内で発生した山岳遭難は６９件だということです。

ドローンは、ヘリコプターよりも低空で飛ぶことができて、夜間でも捜索できるなどのメリットがあり、これを捜索活動などに生かしたいとして、今回の協定締結となったものです。

ドローンのデモンストレーションが行われた後、県警本部で、水庭本部長や山形ドローン協会の代表が参加しての締結式が行われました。

今後、山岳遭難などがあった際は、ドローンも活用して遭難者の捜索などを行うということです。

山形ドローン協会　加藤祐一　代表理事「私たちが使っているドローンは、温度センサーがついていますので、人間の体温、周辺の温度差でいち早く捜索ができると考えます。人命救助も災害の現場の経験もありますし、その辺の地の利は熟知していますので、経験を生かした初動態勢が課題になってくると思う」

山形県警生活安全部地域課　氏家泰彦　次長「今回の協定によって色々な角度から遭難者の位置特定がしやすくなるので積極的に使っていけたらと思う」

山菜採りや夏山シーズンを迎え、警察は、山に入る際は準備を徹底してほしいと呼びかけています。