電気製品や自動車部品、衣料品や医薬品など幅広い産業の最上流を支える重要な原材料のナフサ（粗製ガソリン）について、中東情勢の混乱による供給不安や価格高騰が長崎県内の製造業にも影を落としています。

帝国データバンク長崎支店の調査によりますと、主要な石油化学製品メーカーから直接または間接的にナフサやナフサ由来製品を仕入れていて今後「調達リスク」の可能性がある長崎県内の企業（製造業）は320社に上り、県内製造業全体の3割を占めているということです。

このうちの300社が資本金1億円未満の中小企業で、ナフサの供給制限や価格の高騰が続けば収益の悪化や事業継続への影響が深刻化する恐れがあります。