「深刻な事態も想定される」国が現地調査

乗客を乗せた旅客船が航行不能となった事態を重く受け、18日、国土交通省・運輸安全委員会の調査官や海上保安部などの職員が現地入りし、エンジンなどの詳細な調査を行いました。

運輸安全委員会事務局・長崎事務所 今村秀成 地方事故調査官：
「船が海上で航行不能になれば、その後に深刻な事態になることも想定されるので、しっかりと調査を行い、原因の究明と再発防止策の検討を進めていきたい」

運輸安全委員会は今後、関係者への聞き取りなどを進め、事故原因などをまとめた報告書を作成する方針です。