妊婦がお腹の赤ちゃんにダウン症などの障害の有無を調べる「出生前診断」。「異常がある」と診断され、「産む」か「産まない」か、難しい決断を迫られた女性とその家族たちに密着しました。

600~800人に一人の割合「ダウン症」


5月、愛知県岡崎市の寺に24組の親子連れが集いました。集まった子どもたちは皆、生まれつきの疾患「ダウン症」があります。この会の目的はただ一つ、「ダウン症の子どもを育てる家族が互いに知り合いになること」です。会を主催したのは山本有希子さん(41歳)。生後8か月の娘、紬葵ちゃんもダウン症です。

ダウン症とは、21番目の染色体が通常より1本多い3本になることで発症する先天性の疾患。600人から800人に1人の割合で生まれ、知的発達の遅れや心疾患などを伴うケースもあります。山本さんは紬葵ちゃんを妊娠中にダウン症と知らされました。


(山本さん)
「(医師から)『妊娠の継続をどうするかっていう話になるかもしれない』っていうことをポロッと言われて、私もパニックになった」

妊婦検診で胎児の異常が疑われ、その後の「羊水検査」でダウン症と診断されたのです。「産む」か「産まない」か・・・

山本さん夫婦には長女がいます。そのため、「付きっきりの介護が必要な子が生まれてきたら長女の人生まで狂わせてしまうかもしれない」と悩みました。

(山本慎二さん・夫)
「この子がここに来てくれた、なかなか2人目ができなくてやっとできたということもあるし」

大きな葛藤がありましたが、「産む」ことを決断しました。

「新型出生前診断」を受ける理由


あいち小児保健医療総合センター。「新型出生前診断=NIPT」でお腹のあかちゃんの異常の有無を調べ、難しい選択を迫られる夫婦はあとを絶ちません。早川医師が来院した夫婦に、今一番不安に思っていることや気になることはあるか聞きました。

(夫)
「やっぱり、障害ですね。そこが気になりますので検査をした方がいいかなって」

「新型出生前診断」は日本では2013年に導入され、受けられるのは原則35歳以上。胎児のダウン症など3種類の染色体異常が判定できます。この病院での検査費用はおよそ15万円で、月に40人ほどの妊婦が受けています。日本では導入以来、検査する妊婦は増えていて7年間で8万6000人を超えました。

(早川医師) 
「高齢出産の方が多くなっているので(検査数が)徐々に増えてきていると感じる」

採血だけで判定結果がわかる上、晩婚化が進む中で「高齢出産」が増えていることも要因だといいます。ダウン症の確率は高齢の妊婦ほどリスクが高くなります。



この日は、30代後半の夫婦が新型出生前診断の結果を聞くために来院しました。検査結果は異状なし「陰性」でした。

(30代後半の妊婦)
「初産でやっぱり心配で。結果がわかっていれば心の準備をして産んであげられる。異常がなければないで今後の妊娠を楽しめるかなと思って」

重い選択からの罪悪感


ある日、妊婦検診を受けに来た30代の女性は、過去に「重い選択」を迫られました。

(30代女性)
「(こどもを)おろすってことは、生きられない。やっぱり命の選別になっちゃうから、のちのちの罪悪感とかあったりするのかなって悩みました」

4年前、初めての妊娠で受けた羊水検査。結果は異常あり「陽性」でした。夫婦で何度も話し合い、最終的に「中絶」を決断しました。

(30代女性)
「月命日はお墓参りにいっている。正解はないと思いますけど、人にとやかく言われるのもちょっと違うと思う」