１４年前東日本大震災が発生した３．１１。
災害の現場で無人で空を飛べるドローンを活用できるよう、官民で組織する鳥取県の「ドローン・レスキューユニット」が、湯梨浜町で初めての合同訓練を行いました。

ドローンスクールや測量などで普段からドローンを活用している民間の力も集めて県と一緒に災害に対応するのが、鳥取県の「ドローン・レスキューユニット」。
初めての訓練には７社がドローンを持ち寄りました。

小型のドローンは上空から被災地の映像を撮影し、インターネット回線を通してリアルタイムで県庁などに送信できます。
道路が寸断され集落が孤立する場合など、ヘリよりも迅速できめ細かい対応に可能性が広がります。

鳥取県　木下章危機管理専門官
「各社集まって訓練するのは今回初めてになりますので、お互い顔を合わせることも重要なところですし、それぞれの能力、飛び方もしっかり見てもらうということと。」

長さ２メートルほどの大型のドローンになると、ある程度の重さまで荷物を運ぶことができます。

この日は孤立集落を想定して、まず連絡用の電話がドローンで運ばれました。

高度を下げて吊り下げた荷物が地面に着くと留め金が外れる仕組みで、着陸することなくスムースに物資が届けられます。

続いてお茶や非常食のほか、毛布、寝袋、救急箱といった支援物資が届けられました。

行政だけでなく県内各地にいる民間業者が県の要請に応じて出動することで、災害時のドローン活用は幅が広がり、いざという時に頼りになる存在と期待されています。