厳しい経営が続くJR山田線の存続に向け、沿線の宮古市と盛岡市、そして県は来年度に詳しい利用状況を調査する方針です。

これは1月31日に盛岡市で開かれたJR山田線の維持について協議する会議で確認されたものです。宮古市の山本正徳市長や盛岡市の内舘茂市長など5人が出席しました。
JR東日本によりますと、昨年度の山田線の赤字額は上米内・宮古間が16億円と岩手県内の路線の中では最大で、路線の存続に向けた対応が沿線自治体の課題となっています。
会議では、効果的な利用促進につなげるため、来年度日頃利用している乗客にアンケートを行い、区間ごとに乗り降りの実態を詳しく調べることにしています。その結果を基に、JR東日本に運行ダイヤの見直しを申し入れる方針です。
来年度はこのほか山田線を活用したツアーも企画される予定です。