能登半島地震の被災地で断水や停電により深刻となっているトイレ不足を解消するため、全国の自治体が保有しているトイレトレーラー8台が石川県に派遣され、活用が始まっています。

トイレトレーラーを全国の自治体などに広げる取り組みを進める一般社団法人「助けあいジャパン」によりますと、京都府亀岡市や山梨県北杜市など、全国8つの自治体が保有しているあわせて8台のトイレトレーラーが石川県の七尾市や能登町、輪島市などの被災地に派遣され、活用が始まっているということです。

トイレトレーラーには水洗トイレが4部屋あり、各部屋に手洗い台や換気システムを備えていて、太陽光発電により停電している地域でも最大1500回程度使用できるということです。

トイレトレーラーは一部の自治体がクラウドファンディングなどを活用して調達していました。