大雨などで土砂災害が発生した現場の復旧に、新しいデジタル技術を活用する取り組みが14日、西日本豪雨の被災地で紹介されました。

こちらのドローン。
地形を3次元で測量できる高性能レーザー装置を搭載していて、災害の発生直後といった人の立ち入りが難しい危険な現場での活用などが想定されています。

14日は愛媛大学や県の土木部、建設業協会など、復旧事業に関わる団体でつくる研究会が、5年前の西日本豪雨で大規模な土砂災害が発生した、愛媛県松山市の高浜地区でデモ飛行を行いました。
従来の測量と比べ、作業の手間や人手を大幅に減らすことができ、現場の負担軽減にも期待が寄せられます。

(愛媛大学防災情報研究センター・山崎裕史特定教授)
「デジタルの技術は、今後の災害対策とか、建設事業の測量設計、施工現場で、非常に役立って、無くてはならないものであろう」

また、デモ飛行に先立ち開かれた会合では、愛大防災情報研究センターの山崎祐史特定教授が、講演し、災害復旧にもデジタル技術が欠かせなくなっていると強調しました。

さらに西日本豪雨の発生当時、松山市職員として経験したことを踏まえ、「復旧は行政だけでは対応できないことも多く毎年のように豪雨災害に見舞われる近年は、自助・共助の意識を高め日頃からの備えが重要だ」と呼び掛けていました。