5月5日に珠洲市で震度6強を観測した地震を受け、文部科学省は16日、原因解明に向けた総合調査に2年連続で科学研究費を助成することを決めました。
総合調査には、金沢大学の平松良浩教授を代表に、東京大学地震研究所など国内19の研究機関が参加し、文部科学省がおよそ3000万円を助成します。

珠洲市周辺で続く一連の地震活動は、地下深くから上昇してきた水などの流体が原因とされていて、研究グループは、地下の構造や流体との位置関係を解明したいとしています。
また、流体の広がりを確かめるための調査では、研究データが不足している海域での観測も強化します。

珠洲市周辺の群発地震に関する調査が特別研究促進費の事業に採択されるのは2年連続で、研究グループは、地震活動の推移を予測することで、被害の軽減に役立てたいとしています。