愛媛大学とタイの大学によるマラリアワクチンの開発に、国などが参画する「グローバルヘルス技術振興基金」からおよそ7000万円の助成金が交付されることになりました。

愛媛大学によりますと、およそ7000万円の助成金が交付されるのは、愛大プロテオサイエンスセンターとタイのマヒドン大学が行う、中南米などで発生している「三日熱マラリア」の感染拡大を防ぐためのワクチン開発です。

マラリアは「マラリア原虫」と呼ばれる寄生虫を持った蚊に刺されることで感染し、おととしの患者数は発展途上国を中心におよそ2億5千万人、犠牲者は60万人以上にのぼります。

今回、開発するのは「伝搬阻止ワクチン」で、投与された人の血を吸った蚊の中で寄生虫を育ちにくくさせ、マラリアを持った蚊の撲滅を図るということで、研究期間は今月から2年間の予定です。

なお、「グローバルヘルス技術振興基金」から愛媛大学のマラリア研究に対する助成は、今回で12件目です。