新型コロナに感染したことによってできる「抗体」を持つ人の割合が、東京や大阪では3割近くに上り、前の調査と比べて、およそ5倍に増えたことが厚生労働省の調査で分かりました。

厚労省は去年11月から12月にかけて、東京など5つの都府県の8000人余りを対象に、新型コロナへの「抗体」を持っているかどうかを調査しました。

その結果、ワクチンの接種ではなく、コロナに感染した場合にのみできる抗体を持っていた人の割合は、それぞれ東京では28.2％、大阪では28.8％だったということです。また、他の都市では愛知では26.5％、福岡では27.1％、宮城では17.6％でした。

東京と大阪では、去年2月から3月にかけて行われた前の調査では、それぞれ5％余りだったため、抗体を持つ人の割合がおよそ5倍に増えたかたちです。