“代替ルート”に封鎖懸念 日本の原油輸送にも影響のおそれ

今、最も問題となっているのは、原油の輸送ルートの不安定化です。

イランによるホルムズ海峡の封鎖を受け、サウジアラビアは原油をペルシャ湾側の主要生産地から、紅海側のヤンブー港にパイプラインで輸送。バブ・エル・マンデブ海峡を通ってアジアへと輸出する動きを強めてきました。

記者
「中東産の原油がこれから降ろされます」

これは3月、サウジアラビア産の原油が紅海のルートを通過し日本に運びこまれた際の映像です。ところが今、このルートをめぐって戦闘が激化しているのです。

活動を活発化させているのが、イランが支援する、イエメンの武装組織・フーシ派。

これまでフーシ派は、サウジアラビアが支援する暫定政権の部隊と衝突を繰り返してきました。

フーシ派は9月に入り、紅海沿岸で大規模な攻勢をかけています。

バブ・エル・マンデブ海峡周辺の港湾都市・モカのほか、ペリム島やハニシュ諸島を制圧しました。

さらに、サウジアラビア政府は、紅海沿岸まで原油を輸送する「東西パイプライン」が複数回の攻撃を受けたと発表。

攻撃に使われたドローンは、隣国イラクから発射されたとしていて、「東西パイプライン」は、安全確認のため、予防的に操業を停止したということです。

中東情勢が緊迫した2月以降、紅海を通過する原油の輸送はホルムズ海峡に代わるルートとして重要性が増していました。

アメリカ・エネルギー情報局によると、バブ・エル・マンデブ海峡を通じた輸送量は、2025年と比べて1.8倍に増加。このルートを使えば、ホルムズ海峡のルートとほぼ同じ20日程度で原油を輸送することが可能でした。

ただ、フーシ派が本当にバブ・エル・マンデブ海峡を封鎖した場合、アフリカ南端をまわる必要があります。

これまでの倍以上にあたる49日を要し、輸送コストの拡大は避けられません。

こうした事態に日本はどのように対応するのか。

木原官房長官（14日）
「現時点において、原油・石油関連製品については、日本全体として必要となる量を確保できている状況」

政府は、エネルギーの安定供給の確保に加え、中東情勢対応の予備費を活用した、激変緩和措置を実施し、「対応に万全を期す」と説明しました。